制度に関する FAQ (よくあるご質問)

本ページでは、日本雑穀アワードに関して、これまでに多く寄せられたご質問をもとに、応募方法や審査に関する事項などについて、Q&A形式でご案内しています。ご不明点の解消に、ぜひお役立てください。

なお、掲載されていないご質問につきましては、日本雑穀アワードお問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。

 

日本雑穀アワード制度に関する全般

日本雑穀アワードは、雑穀を活用した食品を対象に、雑穀の知識やスキルを有する有資格者が専門性を活かして審査・評価を行う表彰制度として、2011年に創設されました。
これまでに200点を超える高い評価を得た金賞受賞商品により、雑穀市場全体の健全な発展と持続的な価値創出につながっています。

一般食品部門および、業務用加工食品部門は、毎年1〜3月の年1回、デイリー食品部門は、春(3月~4月)および秋(9月~10月)の年2回実施しています。
実際の開催スケジュールは、本サイトおよび、日本雑穀協会ホームページにて決まり次第発表いたします。

日本雑穀アワードでは、日本雑穀協会における雑穀の定義に準拠しています。
対象となる雑穀の範囲や考え方については、下記のページにて詳しくご案内していますので、ご応募前にご確認ください。

▶ 雑穀について(雑穀の定義・範囲)
https://zakkokuaward.jp/range/

応募・エントリー全般

雑穀原料につきましては、国産に限定しておりません。国産・海外産を問わず、雑穀の特性を活かして開発された商品であれば、ご応募いただけます。
ただし、本アワードの対象商品は、日本国内で製造された商品に限られます。
そのため、海外で製造された輸入品につきましては、対象外となりますので、あらかじめご了承ください。

応募商品数に制限はありません。
ご応募いただいた商品は、それぞれ個別に審査・評価を行います。
商品特性や開発コンセプトの異なる商品など、まとめてのご応募もご検討ください。

本アワードへの応募は、法人または事業者の方に限らせていただいております。
恐れ入りますが、個人の方によるご応募はお受けできません。
あらかじめご了承くださいますようお願いいたします。

はい、可能です。
発売前で、商品やパッケージが未完成の場合でも、商品の中身およびパッケージの試作品をご用意いただければ、応募していただけます。
なお、審査用商品の仕様や形態につきましては、商品内容や開発状況に応じて対応が異なる場合がありますので、事前に事務局までお問い合わせください。

はい、可能です。
毎回独立した審査を行っているため、同一商品であっても、審査時期や評価の観点により、結果が異なる場合があります。
商品の改良やブラッシュアップの成果を確認する機会として、ぜひ再チャレンジをご検討ください。

「規格」欄には、応募商品の内容量をご記載ください。
なお、内容量の異なる複数の規格がある場合は、併記して記載してください。

記載例:「300g」(規格が一種類の場合)、「300g、500g」(複数の規格がある場合)

「商品説明」欄は、審査における参考資料として使用いたします。
商品の特徴、開発背景、食べ方、商品としての位置づけなどについて、応募用紙の1ページの枠内に、自由に、詳しくご記載ください。
複数ページにわたって記載されている場合は、審査用参考資料の作成時に調整を行うことがありますので、できる限り1ページ内での記載をお願いいたします。また、商品パンフレットそのものを別添資料として提出することはできません。

なお、本サイトに掲載している過去受賞商品の商品説明文は、掲載時の統一感を重視し、文字数を限定して編集しています。応募用紙の記載内容は、それに準拠する必要はありません。

新商品に限らず、リニューアル商品や長い歴史のあるベストセラー商品など、発売開始時期に関係なく、幅広くご応募いただけます。

シリーズ商品とは、商品名やブランド名が共通しており、ベースとして使用している雑穀が共通したうえで、味違い(フレーバー違い)などにより展開している商品を指します。このような商品は、2点目より審査料半額の対象となります。
一方で、ベースとして使用している雑穀の種類や配合が異なる場合は、別商品として取り扱います。この場合、審査料半額の対象とはなりません。

なお、同一シリーズの商品をご応募いただいた場合も、審査・評価は商品ごとに個別に行います。
シリーズ区分の判断に迷われる場合は、お気軽にお問い合わせください。

審査に関すること

申請内容の変更を希望される場合は、できるだけお早めに事務局までご連絡ください。
なお、審査準備や進行の都合上、審査開始後の内容変更は、原則としてお受けできません。
あらかじめご了承くださいますようお願いいたします。

審査は、公平性および公正性を確保するため、非公開にて実施しております。
そのため、審査の場における応募企業・事業者の皆さまの立ち会いはできません。
雑穀に関する専門的な知識と実務経験を有する審査員が担当し、実際に商品を調理・試食したうえで、味や品質、雑穀の特性の活かし方などを総合的に評価しております。

審査用サンプルは、対象部門、商品形態により異なります。
一般食品部門の場合、300g入りミックス雑穀商品は10袋、1食用レトルト食品の場合は、20食分程度を目安としてお願いしています。
なお、具体的な依頼数は、エントリー受付後、商品内容や商品規格に応じて、個別にご案内させていただきます。

審査結果・受賞後の対応

審査結果につきましては、公式発表に先立ち、応募企業様宛にメールにてご連絡いたします。
なお、公式サイトやプレスリリース等において公表されるのは、金賞受賞商品のみとなります。

※ 銀賞・銅賞につきましては、応募企業様への個別連絡のみとさせていただいております。

受賞後に、商品内容やパッケージデザイン等に変更が生じた場合は、その内容に応じて、同一商品として受賞実績の継続使用が可能かどうかを個別に判断いたします。
なお、商品名や使用する主たる原材料に変更があった場合は、原則として再審査の対象 となります。
詳細につきましては、事務局までお問い合わせください。

有効期間終了後は、6ヵ月間の移行期間を設けております。その期間内に受賞ロゴマークや実績等の表示について、削除や修正をお願いしています。
なお、受賞マークをパッケージ印刷等に使用している商品については、移行期間の最終日製造分までご使用いただけます。

日本雑穀アワードは、絶対評価方式により審査を行っています。あらかじめ定めている点数基準に基づき、基準を満たした商品について、金賞・銀賞・銅賞を表彰します。
なお、銅賞の基準に達しない場合は、表彰対象外となります。すべての応募商品が必ずいずれかの賞に該当するものではないことを、あらかじめご了承ください。

金賞・銀賞・銅賞を受賞された場合は、表彰状を授与いたします。
また、受賞・非受賞を問わず、すべての応募商品に対して評価結果報告書をお渡しします。

評価結果報告書には、各審査基準ごとの評価点および審査員によるコメントをすべて掲載しています。販売時の参考資料として、また、今後の商品開発やリニューアルの参考として、ぜひご活用ください。

出席は必須ではありません。
なお、授賞式当日は協会役員が出席し、メディア関係者による取材が行われる場合もあります。
可能な場合には、ご出席いただけますと幸いです。

受賞マークの使用について

チラシ、POP、Webサイト、SNS など、受賞商品を紹介・訴求する目的で、幅広い媒体にご使用いただけます。
なお、使用にあたっては、媒体や表現方法に応じた 利用条件が定められております。
詳細につきましては、受賞ロゴマーク使用ガイドライン をご確認ください。

はい、可能です。
受賞商品に適したサイズや用途を考慮したうえで、受賞企業様にて受賞ロゴマークのシールを作成し、使用していただくことができます。

なお、シールの使用にあたっては、パッケージ印刷時と同様の利用条件が適用されます。
使用方法や表記内容等につきましては、事前に事務局までご確認くださいますようお願いいたします。

受賞ロゴマークが印刷された商品の販売開始後、所定の実績報告書、またはメールにて、毎月の実績をご報告いただきます。
ご報告内容を確認のうえ、事務局より該当月分のご請求書を発行いたします。

なお、実績のご報告は、日本雑穀協会と受賞企業との相互信頼に基づく自己申告制 となっております。
そのため、証明書類等のご提出は不要ですが、本制度の円滑な運営の根幹を成す重要な項目となりますので、正確なご報告をお願いしております。

受賞結果報告後、速やかにAI形式、JPEG形式などのデジタルデータをメールで提供いたします。
その他の形式やサイズなどの希望がある場合は、事務局へご相談ください。

はい、可能です。
受賞商品は、販売実績の向上につながる可能性が高いので、取り扱いのあるお取引先様にぜひご提案ください。
使用方法については、受賞企業における使用時と同様になります。

受賞メリットについて

金賞を受賞された商品は、公式サイトやプレスリリース、協会の企画イベントなどを通じて広く紹介してまいります。
雑穀の普及・PRの一環として、協会としても、受賞商品の魅力を多くの方に知っていただけるよう、情報発信に努めてまいります。

受賞(特に金賞受賞)することにより、第三者評価としての信頼性が高まり、商品やブランドの価値向上にお役立ていただいております。
また、受賞ロゴマークの使用により、商品の特長や評価が分かりやすく伝わり、新たな取引や売場での取り扱い開始、販路拡大につながったという声も多く寄せられています。